マイホームがあるのにも関わらず、突然転勤が決まることも考えられます。
長く暮らす予定でマイホームを購入している方が大半のため、どうすべきか迷うでしょう。
とくに子どもがいる家庭は、さらに大きな悩みの種です。
本記事では転勤が決まった際の対処方法について、3つの選択肢にわけてご紹介します。
選択肢①マイホームは転勤が決まったら売却する
戻って来られる可能性が低い場合は、売却を検討するのも1つの選択肢です。
売らずにただ保有しているだけでは、管理費や固定資産税などのコストがかかり続けるため、家計を圧迫することにもなります。
また住宅ローン残高が残っている場合は、転勤先の家賃と二重に支払う必要があります。
家の価値は築年数が経過するごとに低下するため、できるだけ早く売るのがポイントです。
売却するには仲介手数料や印紙税、転居先を購入するのであればまた購入にかかる諸費用を支払うことになります。
ただし、保有しているだけでは先述したとおり余計なコストがかかるため、売るのであればすぐに行動に移しましょう。
選択肢②マイホームは転勤が決まったら賃貸にだす
賃貸に出すメリットは戻ってきた際に再びマイホームに住める点と、家賃収入が入る点、マイホームの劣化を防げる点の3つです。
入居者がいる契約期間中は戻って来ても住めませんが、満了後は住むことができます。
またその期間中は家賃収入を得られるため、住宅ローンや固定資産税などの費用負担を軽減することが可能です。
また入居者がいることで、室内の定期的な換気や清掃が期待できます。
賃貸の契約には定期借家契約と普通借家契約の2種類あり、両者は最初に定めた契約期間の満了後に更新できるかどうかで異なります。
定期借家契約では契約の更新を拒否できるため、一次的にマイホームを空けるときには定期借家にしましょう。
選択肢③転勤が決まったら単身赴任もあり
単身赴任の最大のメリットは、家族の住環境が変わらないことです。
引っ越しをすると配偶者が仕事を辞める必要がでたり、子どもが学校を転校しなければいけなかったりと、経済的・精神的負担が生じます。
また引き続きマイホームに家族が暮らすことで、住宅ローン控除などの補助を適用し続けることが可能です。
家族全員が引っ越ししてしまうと、こうした補助を受けられなくなります。
まとめ
今回はマイホームがあるのに転勤が決まってしまった場合の、3つの選択肢をご紹介しました。
売却する・賃貸にだす・単身赴任するの3つの選択肢から、経済状況だけでなく家族のことも踏まえたうえで、最善の方法を選びましょう。
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