マンションやマイホームといった不動産を購入するのには、当然大金がかかります。
そのためには、収入をもとに予算を立てなければなりません。
ここでは、不動産購入のための上手な予算の決め方や計算の仕方、返済比率についてご説明します。
不動産を購入するための予算はどう決めれば良い？
実は、購入できる不動産価格の目安は収入で決まります。
これは多くの場合、年収の5〜7倍です。
たとえば年収600万円の方であれば、3,000万円〜4,200万円の不動産が目安となります。
またマンション購入額は、【頭金＋借り入れ可能額】で求められます。
頭金とは、ローンなどを利用して何かを購入する際、その代金の一部を先払いしてローンの総額から差し引くために使うお金です。
これを多く支払うとローンの返済額が減るので、毎月の負担額が減ります。
また借り入れ可能額とは、金融機関から借りられる金額のことです。
一般的に返済負担率という、収入に占めるローン返済額の割合が25％を超えると、返済不可能となるリスクが高まると言われています。
そのため不動産の価格だけでなく、頭金をいくら支払うかや毎月ローンをいくら返済するかも考えましょう。
不動産購入のための予算を計算する方法は？
実は、不動産購入の予算を計算するおすすめの方法があります。
それは、世帯年収の30％を12で割ることです。
この値が住宅ローンやマンションの管理費、修理費などを含めた毎月の住宅費の最大値となります。
そのため、1か月のローンのみで【年収の30％分÷12】と考えるのは危険です。
1か月分のローンは、年収の21.8％を12で割ったものと考えておくと良いでしょう。
計算の仕方は先ほどと同様、世帯年収の21.8％を12で割ります。
たとえば年収700万円でシミュレーションすると、住宅費の最大値は月17.5万円で、月々のローンは12.7万円です。
住宅ローンの返済比率と年収の関係とは？
住宅ローンの返済比率とは、年収のうち年間返済額の割合です。
これは【年間返済額÷年収×100】で求められ、借り入れ金額の目安となります。
たとえば年収が700万円で、年間154万円返済しているとします。
すると返済比率は、154万÷700万×100＝22（％）です。
また返済比率の上限は、金融機関によって異なります。
たとえばフラット35では、年収が400万円未満であれば30％以下、400万円以上であれば35％以下という基準が設けられています。
ただし子どもの進学や病気や怪我で働けなくなるといったことがあるため、上限ギリギリまで借り入れすることはおすすめできません。
そのため、返済比率は余裕を持たせて考えましょう。
まとめ
マンションやマイホームを買うために、どのようにして予算を組むかや計算方法、ローンの返済比率についてご説明しました。
そのため不動産を購入する際は、収入と相談して計算しましょう。
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