エレベーターなし賃貸物件は、家賃が魅力的な一方で、毎日の階段の上り下りを考えると不安に感じる方もいらっしゃるかもしれません。
日々の生活を具体的にイメージすると、ご自身にとって最適な選択なのか悩んでしまうことでしょう。
そこで本記事では、エレベーターの設置基準や、エレベーター無し物件のメリット・デメリットについて解説いたします。
▼ 階段生活で後悔しない？と感じた方はこちら ▼
お問い合わせ
賃貸物件のエレベーター設置基準と建築基準法
エレベーターの設置義務は、建物の「階数」ではなく、「高さ」によって基準が定められています。
現在の建築基準法において、エレベーターの設置が義務付けられるのは、原則として「高さ31mを超える」建物です。
これは「非常用の昇降機」の設置基準であり、一般的なマンションの階数に換算すると、およそ7階建てから10階建て程度に相当します。
したがって、6階建て以下の賃貸物件には、法的なエレベーターの設置義務がありません。
もちろん、6階以下の建物であっても、利便性を考慮してオーナーの判断で設置されている物件も多く見られます。
▼この記事も読まれています
賃貸物件に住むなら何階がいい？最上階を選ぶメリット・デメリット
▼ 6階以下でも不便ない？と感じた方はこちら ▼
お問い合わせ
エレベーターなし賃貸物件の主なメリット
エレベーターなしの物件には、家賃、災害時の安全性、健康面でのメリットが期待できます。
まず、エレベーターは設置費用にくわえて、日々の電気代や法定点検、保守といった維持管理コストが発生します。
これらの費用が不要な分、家賃などが低く抑えられるため、月々の住居費の節約につながるでしょう。
また、地震や火災が発生すると、エレベーターは安全確保のために自動停止し、閉じ込められるリスクが伴います。
階段のみの建物であれば、エレベーターの状況を気にせず、迅速に自力で地上へ避難できます。
そして、毎日の階段の昇り降りが、運動不足の解消や健康維持に役立つでしょう。
▼この記事も読まれています
賃貸物件のエレベーターの保守点検とは？重要性や業者の選び方を解説！
▼ 家賃はどれだけ安い？と感じた方はこちら ▼
お問い合わせ
エレベーターなしの賃貸物件のデメリット
エレベーターなしの物件には、日常生活での負担、引っ越し時の費用、転倒のリスクといったデメリットが存在します。
まず、階段での移動は、重い荷物を持つ時や体調不良時に大きな身体的負担となるでしょう。
食料品や日用品などを自室まで運ぶ負担が、毎日続くことを想定する必要があります。
また、冷蔵庫や大型家具などの重量物を階段で運搬するのは、負担の大きい作業となります。
そのため、引っ越し業者によっては作業員の増員が必須とされ、「階段作業費」などの追加料金が発生するケースが一般的です。
そして、雨の日や疲れている時、荷物で視界が悪い時などは、足元が滑りやすく転倒する危険性が高まるでしょう。
ご自身の体力だけでなく、怪我や病気になった際の移動についても慎重に検討することが求められます。
▼この記事も読まれています
賃貸マンションの1階に住むメリットはあるの？防犯対策も解説！
▼ 引っ越し費用が増える？と感じた方はこちら ▼
お問い合わせ
まとめ
賃貸物件のエレベーター設置は建築基準法で高さ31mを超える建物に義務付けられ、6階以下の物件には設置義務がないのが一般的です。
エレベーター無し物件は家賃や管理費が抑えられ、災害時に避難しやすく、日常的に運動ができるというメリットがあります。
一方で、荷物の運搬が負担で転倒のリスクがある点や、引っ越し時に追加料金が発生する可能性に注意が必要です。
京都市でマンションの売却・買取をご検討中なら、シアーズ株式会社にお任せください。
不動産の購入や賃貸にも対応しており、京都市に密着した確かな情報をもとに、お客様に最適なご提案をいたします。
ぜひお気軽にお問い合わせください。
▼ 自分の条件で損しない？と感じた方はこちら ▼
お問い合わせ
シアーズ株式会社
京都市に根ざした不動産サービスを通じて、地域の皆様の暮らしをサポートしています。
不動産は単なる建物ではなく、そこで営まれる生活に深く関わるものです。
だからこそ、親身な対応と誠実な情報提供を心がけています。
■強み
・京都市を拠点に地域密着型で営業
・売却 / 購入 / 賃貸管理まで幅広く対応
■事業
・売買物件（マンション / 戸建て /土地 / 店舗 / 事務所）の提案
・投資物件の提案
・居住用賃貸物件の提案
・賃貸管理業務
