不動産売却を検討している方であれば、売却前に「リフォームをするべきか」悩むかもしれません。
売主にとって得はあるのでしょうか。
この記事では、リフォーム後に不動産売却をおこなうメリット・デメリットやリフォームが必要な場合、リフォームしない場合の売却方法をご紹介します。
リフォームしてから不動産売却するメリット・デメリット
不動産をリフォームしてから売却すると、物件の印象が良くなります。
内見に来た方が購入希望の意思を示してくれる可能性が上がるため、早期売却が見込めます。
しかし、リフォームをするためには費用がかかります。
不動産を高い価格で売却可能ですが、修理や取り換えにかかったお金を回収できる可能性は低いでしょう。
そのため、リフォームしてから不動産売却をおこなうと、売主が損をする場合がほとんどです。
リフォームが必要な場合と価格相場
リフォームすべてが悪いわけではありません。
物件の重要な設備が壊れている場合や、外観の印象が悪い場合はリフォームが必要です。
リフォームには「フルリフォーム」と「部分リフォーム」があります。
フルリフォームは、物件の基礎・柱・梁以外を新しく作り直します。
45㎡あたりの工事に必要な価格相場は、400万円程度です。
部分リフォームには、部屋の内装変更や浴室の修繕などが該当します。
損をしないために、費用は100万円以内に抑えると良いでしょう。
また、汚れが目立つ部分や、安価で直せる部分からリフォームするなど、優先順位をつけましょう。
リフォームしない場合でも不動産を売れやすくする方法
費用をかけずに成約率を上げるために、劣化が激しい箇所は簡易的な修繕をしましょう。
物件の印象を改善する方法は、リフォームだけではありません。
ハウスクリーニングを利用すると、安価で最低限の清潔感を維持できます。
リフォームをしない場合は、費用をハウスクリーニングに充てるのも一案です。
また、中古の不動産を売却する際は、購入希望者から信頼を得る必要があります。
信頼を得る効果的な手段として、ホームインスペクションがあります。
ホームインスペクションとは、物件の劣化状況をプロが検査し、第三者からのアドバイスをおこなう専門業務です。
購入を検討している方に、ホームインスペクションの結果を伝えると、成約率の向上が見込めます。
まとめ
リフォーム後に不動産売却をおこなうメリット・デメリットやリフォームが必要な場合、リフォームしない場合の売却方法をご紹介しました。
早期売却が見込める反面、費用を回収しきれないというデメリットがあります。
壊れた重要な設備はリフォームをし、ハウスクリーニングの利用で費用を抑えましょう。
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