近年のペットブームを背景に、ペット可の賃貸物件が増えて人気を集めていますが、不動産投資にはどのような影響があるのでしょうか。
今回は、不動産投資におけるペット可物件の需要はどのようになっているのか、そのメリット・デメリットや注意点についても解説します。
不動産投資を検討している方は、ぜひ参考にしてください。
不動産投資においてペット可物件には需要があるのか
犬や猫を飼いたいという飼育意向をお持ちの方は全体の2割弱ほどいらっしゃいますが、ペットの飼育率はそれほど高くありません。
これは、ペットの飼育が禁止されている集合住宅にお住まいの方が多いからであると考えられます。
また、新型コロナウイルスの感染拡大により在宅時間が増えたことも、ペットの飼育意向を持つ方が増えた理由です。
おうち時間を有意義にしたり癒やしを求めたりするために、ペットを必要としている方が増えています。
ペット可の物件の需要は今後も続くと予想され、ペットを飼えることはほかの物件との差別化として有効でしょう。
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不動産投資におけるペット可物件のメリットとデメリット
不動産投資をおこなう際に収益物件をペット可とするメリットは、ほかの物件との差別化が図れて空室対策になることです。
ペットを飼いたいという気持ちがあってもあきらめている方にとって、ペットを飼えることは大きな魅力として映るでしょう。
需要が高いことから、相場よりも高い家賃設定が可能であることもメリットといえます。
ただし、床や壁紙にペットによる傷やにおいが付きやすく、原状回復にかかる費用が高くなるというデメリットにも注意しなければなりません。
また、ペットを飼っていない住民とペットを飼っている住民の間で、トラブルが起こる可能性もあります。
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ペット可物件に不動産投資をおこなう際の注意点
ペット可にすると原状回復の手間が余計にかかるようになるため、原状回復条件をしっかりと定めておきましょう。
原状回復条件のなかで、借主と貸主がそれぞれ負担する範囲を明確にしておけば、トラブルの発生を防げます。
また、建物の一部だけがペット可となっている物件も、ささいなことをめぐって住民同士のトラブルになりやすいことも注意点です。
逆に、建物全体でペットが許可されていれば、ペットに理解がある住民が多く、問題になりにくいでしょう。
飼育可能なペットの規定を作成し、飼育して良い動物と禁止する動物を分けておくことで問題を回避できます。
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まとめ
ペットブームと新型コロナウイルスの感染拡大で、ペット可物件の需要が増加しています。
ペット可物件はほかの物件との差別化を図れるというメリットがありますが、原状回復費用がかかるのがデメリットです。
また、原状回復条件を定め、建物全体でペット飼育が許可されている物件を選ぶようにしましょう。
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